今回は医療機器専門のディーラー(卸売商社）の紹介をして行きます。

日本の自動車業界では、ディーラーと言えばメーカー直営の販売店が多いですが医療業界ではメーカーの直販もありますが、基本的にはディーラーと言われる卸売商社を経由して医療機関に販売・提供するパターンが主流となっています。

そんな医療機器専門ディーラーについてお話しして行きます。

医療機器専門ディーラー売上ランキング

順位 　　　　　　　企業名 　　　　　　　　　　売上高（億円）
1位　　 シップヘルスケアホールディングス 　　4843.95億円
2位 　　メディアスホールディングス 　　　　　2103.88億円
3位 　　オルバヘルスケアホールディングス　　 1078.97億円
4位 　　ウイン・パートナーズ 　　　　　　　　645.38億円
5位 　　山下医科器械 　　　　　　　　　　　　525.18億円
6位 　　日本ライフライン 　　　　　　　　　　517.61億円
7位 　　ディーブイエックス 　　　　　　　　　446.54億円
8位 　　日本エム・ディ・エム 　　　　　　　　180.83億円
9位 　　星医療酸器 　　　　　　　　　　　　　108.79億円
10位 　アイ・エム・アイ 　　　　　　　　　　　79.37億円

上位の企業でも売上げ金額の差が激しいですね。注目の5社はこの後、詳細解説します。

上場している医療機器専門ディーラー
ＰＡＬＴＡＣ / 住友ベークライト / 日本ライフライン / ファーマ / 丸文 / 伊藤忠エネクス / アズワン / 日東工器 / たけびし /

ディーブイエックス / 日本エム・ディ・エム / 日水製薬 / タカトリ / 川本産業 / メディパルホールディングス / 極東貿易 /

レオクラン / アトラグループ / ダイトウボウ / アルフレッサホールディングス / オルバヘルスケアホールディングス /

ヤマシタヘルスケアホールディングス / ノーリツ鋼機

①シップヘルスケアホールディングス
シップヘルスケアホールディングスの前身であるグリーンホスピタルサプライは、1992年「医療」「保健」「福祉」「介護」「サービス」の分野に特化した企業として起業されました。
社員皆で共有する理念として『SHIP』Sincere（誠実な心）、Humanity（「情」の心）、Innovation（革新者の気概）、PartnerSHIP（パートナーシップ精神）を掲げています。
そして、いつまでも帆に風を受けて航海を続ける船（SHIP）でありたい、という気持ちに由来しているそうです。
現在も、医療・保健・福祉・介護のヘルスケア分野にて事業展開を行っている企業です。

②日本ライフライン

日本ライフラインは、当社は1981年に創業し、心臓ペースメーカの専門商社として起業されました。
ですが、その後の1999年に、自社製品の開発にも着手しています。
また、海外の最新の医療機器の国内導入に取り組み、不整脈治療だけでなく大動脈治療や虚血性心疾患治療等へと、治療領域を拡大しています。
「商社」と「メーカー」という2つの事業基盤を併せ持つ独自のビジネスモデルを確立することで、近年、急速に成長している企業です。

③日本エム・ディ・エム

日本エム・ディ・エムは、「最先端の優れた医療機器の開発と販売を通じて医療に貢献する」を経営理念として、経営資源を整形外科医療機器分野に集中している企業です。
日本エム・ディ・エムは、従前の中期経営計画「MODE2020」を発展させた、2022年3月期から2024年3月期までの3ヵ年を実施期間とする新たな中期経営計画「MODE2023」を策定しました。
これによって、「海外ビジネスの拡大」、「開発・調達力の強化」、「人材・組織の専門性強化」及び「デジタル化の推進」を重点施策と定め、実行していこうとしています。
新たな中期経営計画「MODE2023」の下、米国子会社との日米共同開発による付加価値の高い製品を日本市場及び米国市場に継続的に供給することによる既存市場でのビジネスの成長を狙っています。
さらに、新たに中国・オーストラリアの整形外科市場へ参入することにより、日本及び世界の医療に貢献していこうとしています。

④メディアスホールディングス

メディアホールディングスは、M&A戦略による事業規模拡大を図り、医療機器専門商社としてNo.１になることを目指しています。
そして、医療材料費のコスト軽減のみならず、商品を取り巻く環境に対する省コスト策を提案している企業です。
また、メディアホールディングスは「医療を止めない」を使命とし、物流施設の拡充も含めたBCP（事業継続計画）を強化しています。

⑤ウイン・パートナーズ

ウイン・パートナーズは、医療機器商社であるウイン・インターナショナルとテスコが経営統合し、共同持株会社として2013年4月に誕生しました。
常に人々のQOL向上の為に最高の医療を提供できる体制作りに尽力している企業です。
それは、医療費の削減につながる「低侵襲医療」を進めていくことに繋がっています。

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