今回のコラムは日本の医療業界の問題点についてお話します。初回は日本の病床数は本当に多いのか？というテーマで考えます。

「日本の病床数は世界の中で多いのに、医療崩壊にあるとはどういうことだ」という意見がマスコミや評論家など多方面から聞かれました。病床についてマスコミなどが取り上げる際の日本の病床数はOECDが発表している人口1000人当たり13・0床という数字が使われることが多いようです。

OECDデータによると、日本13・0床、米国2・9床、ドイツ8・0床となり、これだけを見ると確かに日本の人口当たり病床数は多いように見えます。しかし、日本人の疾病構造が他国と比較して大きな違いがあるとは思えませんし、日本人だけが長く入院しているとも思えません。そこで、この数字はどのような根拠に基づき、また現実を表す数字としての信ぴょう性はどの程度なのかについて検討したいと思います。
　OECDデータにおいて、日本の病床の特徴として以下のものが挙げられます。
　①精神科病床が多い②長期ケア病床が多い③有床診療所の形態があること④急性期病床とリハビリテーション病床の区分がない―ことです。
　精神科病床を見てみますと、大半の諸外国は人口1000人当たり1床以下ですが、日本は2・6床となっています。長期ケア病床も他国は65歳以上1000人当たり1～2床程度ですが、日本は9・5床となっています。これらの共通の理由は、諸外国は精神科施設や長期ケア施設を「施設」に分類しており、「医療機関」とはしていないためです。
　また、諸外国では急性期病床とリハビリテーション病床を別に推計していることが多いですが、日本はこれら二つを同一として報告しており、各国の病院の急性期病床とリハ病床を合計した数字を見ると、日本7・1床、ドイツ8・0床と数字は逆転します。
　一方、長期居住施設を見ると、日本は65歳以上1000人当たり24・1人分となっていますが、諸外国は30～55人分と人口当たり日本の2倍前後の長期居住施設があります。すなわち、日本の病床は世界的にやや多いものの、高齢者が長期に生活する施設が少なく、病床が施設の代わりをしているということが分かります。
　病床は各国の歴史的な経緯でつくられ、それらを司っている法律もさまざまです。OECDデータでは、各国が違う経緯、違う法律でつくられた医療機関や施設を英語に置き換えて記載するため、ある単語が同一の機能を表現しているかもはっきりしません。日本の病床が多いかどうかについてはより深い議論が必要だと思います。

日本の病院床数ランキング

病床数とは病院にあるベッドの数。日本における医療供給体制は病床数によって決められているため、都道府県が医療計画を策定するうえで、病床数は重要な意味を持ち合わせてきます。現段階で病床数でみる日本で一番規模が大きい病院は藤田医科大学病院、次いで東京女子医科大学病院、東京大学医学部付属病院と続きます。

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